今日はニップン[日本製粉](2001)の株主優待と配当について紹介する。
| ニップン[日本製粉](2001) | |
| 何がもらえる？ | 自社商品 |
| いつ買えばいい？ | 2023年3月29日 2023年9月27日 (年2回) |
| いくら買えばいい？ | 約80万円 (500株) |
| 配当金は？ | 3,800円 (100株) |
| 優待と配当の合計利回り | 2.94% |
ニップン[日本製粉](2001)の株主優待の内容
まずは、ニップン[日本製粉](2001)の株主優待の内容だ。
ニップン[日本製粉](2001)の株主優待は、自社商品詰め合わせだ。
保有株数が500株以上の株主全員がもらえる。
年に2回、3月末日時点の株主には、3,000円相当。
9月末日時点の株主には、1,500円相当が配布される。
なお、優待の発送は6月と12月だ。
ニップン[日本製粉](2001)とはどんな会社？
日本製粉株式会社（にっぽんせいふん）は、製粉業、食品業を営む会社。
製粉分野では日清製粉に次いで日本国内シェア2位。
欧米式機械を利用した日本初の製粉会社である。
「NIPP’N」（ニップン）のロゴや、「オーマイ」ブランドで知られる。創業以来、小麦粉・ふすま・そば粉等の業務用製粉事業を行っている。
その他に家庭用小麦粉・プレミックス粉（ホットケーキ用ミックス等）・パスタ・冷凍食品の食料品事業も大きな柱となっており、2012年（平成24年）現在では業務用製粉事業の売上高を上回る。
その他、グループでペットフード、健康食品、食品関連の機械装置の製造、レストラン事業等も行っている。
2013年3月期の連結売上高の構成は製粉事業35.4%、食品事業54.4%、その他10.1%となっている。
イタリアの有名パスタブランド『バリラ (Barilla)』のライセンス契約を保有し日本国内の独占販売を行っている。
日本最初の機械式製粉を開始した製粉業界最古参の会社。
第一次大戦後の不況による経営不振のおり、三井物産の支援を受けたことで、三井財閥の傍系企業となった。
現在も三井グループを構成する1社である。
1980年代後半にワタミフードサービスに出資していた時期があり、当時はワタミと共同でお好み焼きを主力商品とした各種飲食店（宅配サービス、イートインスタンド等）を展開していた。
ただ、事業戦略面（特に株式公開に関する考え方）で両社経営陣の見解に相違が生じたことから、後に関係を解消しており、現在は資本的な繋がりはない。東証プライム。
1896年設立。従業員数(連結)は3,880人。
売上高は3,295億6,600万円。
純利益は86億800万円。
純資産は1,691億2,600万円だ。
(2021年時点)(参考：ウィキペディア)
ニップン[日本製粉](2001)の株主優待はいくらでもらえる？
現在のニップン[日本製粉](2001)の株価は、1,596円(2022年12月時点)だ。
500株だと「約80万円」で購入できる。
ただで優待だけ受け取ることのできるクロス取引の場合は、日本製粉(2001)の株を購入するのに必要な手数料と信用取引の手数料920円がかかる。（SBI証券の場合）
クロス取引についてはこちら
約80万円の投資で年間4,500円分の株主優待がもらえるので、優待利回りは0.56%だ。
うーん、かなり少ないね。
具体的に権利日はいつ？
株主優待の基準日は、3月末日と9月末日だ。
基準日の株主名簿に記載されている株主に配布されるようだ。
実際の権利日は、2023年3月29日と2023年9月27日なので、この日までに購入をすれば優待をもらうことができる。
クロス取引（株主優待タダ取り）をする場合、3月29日の権利日の前日の夜に注文をして、権利付与後の3月30日に現渡決済すればOKだ。
9月は、9月27日の権利日の前日の夜に注文をして、権利付与後の9月28日に現渡決済すればOKだ。
一目でわかる株主優待カレンダーはこちら
ニップン[日本製粉](2001)の配当は？
次に、配当目的の投資として考えた場合の日本製粉(2001)は魅力的かを見ていこう。
ニップン[日本製粉](2001)の配当利回りは、2.38%だ。
100株分、約16万円投資したら→年間3,800円。
500株分、約80万円投資したら→年間19,000円がもらえる。
配当も物足りないね。
配当の基準日は？
ニップン[日本製粉](2001)の配当の基準日は3月末日と9月末日だ。
実際の権利確定日は、2023年3月29日と2023年9月27日なので、この日に株を保有していると配当がもらえる。
最後にニップン[日本製粉](2001)の株主優待と配当をまとめてみると
優待と配当合わせて利回りは2.94%だ。
うーん、ちょっと物足りないね。
ただ、そもそも4,500円相当の株主優待をもらうために、80万円以上もの投資が必要というのは、あまりにも高すぎる。
これだと、株価の変動が気になって優待どころではなくなってしまうね。
残念だが、次に行こう。
