今日はこの記事について書きたい。
この記事によると、「社内失業者」が最近増えているようだ。
「社内失業者」とは、労働者が正社員として企業に在籍しながら、仕事を失っている状態。
つまり、俗に言う窓際族だね。
どんどん増える社内失業者
この記事によると、2011年の内閣府調査で、全国の労働者の8.5%にあたる465万人が社内失業者に該当するという結果が出たらしい。
さらに、2025年には500万人に増えるという。
「もはや他人事ではない。多くの企業や個人も心当たりがあるのではないだろうか。」
と書いてあるが、心当たりがあるなんて話じゃない。
実際に会社の僕のチームにも、社内失業者が何人かいる。
僕のチームに何人もいるんだから、会社でいうと、かなりの人数になるのだろう。
僕は、今、世間一般で言う大企業に勤めているけれども、うちの会社でそういう状況なのだから、もしかしたら、日本全体では、内閣府の調査結果よりももっと多いのが事実なのかもしれない。
社内失業者に足りないもの
この記事の中では、経営者がそういった増え続ける社内失業者に対して、どう働きかけるべきかを書いているが、実際にそういった人に働きかけ続けてきた僕から言わせると、そんな人たちに働きかける価値なんてない。
そんな時間があるんだったら、優秀な人間でその人たちの仕事をしてしまった方がよっぽどいい。
そもそも、この記事にも書いてあるが、社内失業者になりうる人は、ビジネススキルが足りていない人間だ。
ただ、これは能力の問題ではない。
ビジネススキルなんてものは、勉強したり、考えながら仕事をすれば身につけられる。
だから、ビジネススキルが足りなくて、社内失業に追いやられる人は、勉強する気がなければ、ビジネススキルを身につけようともしない人たちなんだ。
そう、つまりは、マインドの問題だ。
そんな人たちに、何をいっても響くはずがない。
僕らが気づくべきビジネス環境の変化
だいたい、今までの日本の会社は、高いビジネススキルを求められるような仕事は少なかったかもしれない。
ただ、今はどの会社も単純な仕事はAIやインドなどにアウトソースするようになっている。
そうなると、日本人の正社員に残された仕事は、それなりの難易度の高い仕事なんだ。
そういった仕事をこなすためには、当然高いビジネススキルが必要だ。
社内失業においやられている人たちは、そもそもこういった状況に気づけていない時点でかなりやばい。
そんなやばい人たちに付き合っている暇なんて、ないんだ。
30歳すぎたら響かない
実際、僕は部下で仕事のアウトプットが全然期待値に届かない人たちに、これまで、なんとか改善してもらいたいと思い働きかけてきた。
ただ、彼らは、共通して、これまで自らビジネススキルを高めるための勉強をしたことがないというんだ。
まだ若いと、「勉強した方がいいよ」という言葉が多少は響くんだと思うけれども、30歳を過ぎるともうダメだ。
社会人は勉強しなくていいと思っているのか、勉強をしなくてもやれてこれたという変な成功体験を身につけてしまったのか、全く響かない。
社内失業者は本当の失業者になる?
このせいか、社内は、「仕事ができる人=勉強をしている人」と「仕事ができない人=勉強をしていない人」で二極化している。
当然、「仕事ができる人」に仕事は集まってくるから、自然と「仕事ができない人」は社内失業者となるんだ。
ただ、社内失業者は今は社内失業者と呼ばれるけれども、これからは、本当の失業者になってしまうのではないだろうか。
僕は会社で、インド人や中国人、ベトナム人など、様々な国籍の人と仕事をしているけれども、彼らのレベルは本当に高い。
これからは、そういった人たちとグローバルで戦っていかなければならないんだ。
そんな状況の中で、ビジネススキルを身につけようとしない人間が勝ち残れるわけがないからね。
今、勉強をしていないという社会人の方は、危機感を持つべきだと思う。
皆さんはどう感じられるだろうか。